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Profile

会社概要

設立年月日

2006年8月

代表取締役社長

坂倉 克紀

事業内容

太陽光発電技術に関わる研究開発、太陽電池を使った発電システムの開発および販売、発電事業の運営・保守サービス

事業所

本社(東京)、大阪、福岡、宮崎

Office

事業所一覧

本社

本社

〒100-0005 東京都千代田区丸の内三丁目1番1号 帝劇ビル

技術・事業開発拠点

宮崎事業所

〒880-1104 宮崎県東諸県郡国富町田尻1815番地

販売拠点

東日本

〒100-0005 東京都千代田区丸の内三丁目1番1号 帝劇ビル

西日本

〒532-0003 大阪府大阪市淀川区宮原5丁目1番24号 NLC新御堂ビル

九州

〒810-0001 福岡県福岡市中央区天神3-11-1 天神武藤ビル

Subsidiary

グループ会社

グループ会社

ソーラーフロンティアエンジニアリング株式会社

〒100-0005 東京都千代田区丸の内三丁目1番1号 帝劇ビル

Access

アクセス

本社

〒100-0005
東京都千代田区丸の内三丁目1番1号 帝劇ビル

最寄り駅

東京メトロ有楽町線「有楽町駅」B3出口 直結
東京メトロ千代田線「日比谷駅」 〃
東京メトロ日比谷線「日比谷駅」 〃
都営三田線「日比谷駅」     〃
JR「有楽町駅」国際フォーラム口下車 徒歩3分

帝劇ビル外観

JR有楽町駅を背にした、当社ビル前歩道の様子。「出光美術館」の看板の奥にエレベーターホール入口がございます。

こちらの入口からエレベーターホールへお入りください。係員がご案内します。

History

沿革

ソーラーフロンティアでは1970年代から40年以上にわたり太陽電池の研究に取り組んできました。
CIS太陽電池は量産化が難しい技術でありながら、
研究開発から事業化までを極めて早いスピードで実現してきました。

ソーラーフロンティアのあゆみと関連する世界の出来事をご紹介します。

1973

第1次オイルショック

1974

サンシャイン計画

1978

昭和シェル石油株式会社にて太陽電池の研究開発を開始

1978

第2次オイルショック

1986

NEDOの実証実験として八ヶ岳の最高峰赤岳の山荘に太陽光発電システムを設置

1988

米国のアーコソーラーに研究員として当社社員を派遣し、研究開発を実施

1992

気候変動枠組条約策定

温暖化防止に向けた国際的枠組条約。

1993

CIS太陽電池の研究開発を開始

1995

気候変動枠組条約第1回締約国会議(COP1)開催

1997

京都議定書(初の世界協定)

先進国に対し温室効果ガスを削減する数値目標と目標達成期間が定められた。

2001

太陽電池パネルのリサイクル研究開発に着手

2005

CIS太陽電池の事業化を決定

2006

昭和シェルソーラー株式会社設立

2010

社名変更、ソーラーフロンティア株式会社へ

2011

国富工場での商業生産を開始

CIS太陽電池における世界最大規模の生産能力を保有する工場。

2011

東日本大震災

2012

FIT制度開始

固定価格買取(FIT)制度…再生可能エネルギーにより発電された電力を一定期間、国で定めた価格で買い取るよう電力会社に義務づける制度。

2015

COP21パリ協定合意

途上国を含むすべての参加国と地域に2020年以降の温室効果ガス削減・抑制目標を定めた。

出典:首相官邸ホームページ
https://www.mofa.go.jp/mofaj/ic/ch/page24_000540.html

2019

CIS系薄膜太陽電池セルで世界最高変換効率23.35%を達成

世界最高変換効率を達成した技術開発チーム。

2020

CIS太陽電池の累計出荷量6GWを達成

世界100ヵ国以上にCIS太陽電池を出荷。

2020

カーボンニュートラル宣言

日本において2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指すことを宣言。

出典:首相官邸ホームページ
https://www.kantei.go.jp/jp/99_suga/actions/202010/26shu_san_honkaigi.html

2020

太陽電池パネルのリサイクル実証プラントの稼働開始

2021

パネルメーカーから次世代型システムインテグレーターへの事業構造改革を発表

2022

・エネルギーサブスクリプションサービスの提供を開始

エネすく

・発電量予測サービス「フロンティアフォーキャスト」の提供を開始

・CIS薄膜太陽電池の商業生産を終了

2023

・ソーラーフロンティアエンジニアリング㈱施工事業を開始

・自己託送サポートサービス、発電所売買仲介サポート事業、発電所評価事業を開始

更新日:2024年10月