福利厚生・教育制度 | ソーラーフロンティア採用サイト

働きやすく、
風通しのよい
企業へ

誰もが働きやすく、能力を発揮しやすい職場風土の醸成に取り組んでいます。
両立支援制度や社員の成長をサポートする教育制度、
企業としてのチームワークを高める社内イベントなど、
ソーラーフロンティアの福利厚生・教育制度についてご紹介します。

福利厚生教育制度コミュニケーション

Benefits

福利厚生

ソーラーフロンティアは、仕事と育児・介護の両立を目指す社員を積極的にサポートする【両立支援】を進めています。また、時間外労働の削減、生産性向上の取組を行っております。

会社設立以降、育児休業後の復職率は100％です。

出産・育児を支援する仕組み

育児休業

子どもが1歳になるまで休業できます。（保育園に入園できない等の事由がある場合は1歳6か月まで。同様の事由で再延長することにより、最長2歳まで取得可能。）

子の看護休暇

子どもの看護や予防接種、健康診断受診のために特別有給休暇（1日・半日・時間単位）を取得することができます。（5労働日/年間）

育児のための短時間勤務制度

30分を1単位として1日に2時間まで、勤務時間を短縮できます。（小学校第3学年終期まで）

育児時間

30分を1単位として1時間まで育児のための時間を取得できます。

ソーラーフロンティアは高い水準の子育て支援に取り組む企業として厚生労働大臣の認定を受け、「プラチナくるみん」を取得しています。
「プラチナくるみん」は次世代育成支援対策推進法に基づき「子育てサポート企業」として「くるみん」の認定を受けた企業のうち、両立支援の制度導入や利用が進み、より高い水準で取り組みを行っていることを評価された企業が受けることが出来る特例認定です。

介護を支援する仕組み

介護休業

家族の介護を行うため、要介護者1人について通算93日の範囲内で介護休業を取得できます。

介護休暇

家族の介護や世話をするために、特別有給休暇（1日・半日・時間単位）を取得することができます。（5労働日/年間）

介護のための短時間勤務制度

30分を1単位として1日に2時間まで、勤務時間を短縮できます。

働き方を支援する仕組み

在宅勤務制度

すべての社員を対象に自宅での在宅勤務が可能です。

フレックスタイム勤務制度

コアタイムのない、柔軟性の高いフレックスタイム勤務制度を導入しています。すべての社員が利用可能です。

自己申告制度

年に1度、自身の職場環境や今後のキャリア（希望職務・勤務地など）に対する考えを会社へ申告する仕組みです。

オープンリソース

社内での求人を公募し、応募者の中から選出する仕組みです。社員個人のチャレンジ精神と自発的なキャリア形成をサポートします。

社員表彰制度

チームや個人の秀でた成果や大きな貢献を称える表彰制度です。（年2回実施）

Training

教育制度

ソーラーフロンティアでは、日々の業務を遂行しながら高い成果を上げるプロフェッショナル人材を育成することを目的として【教育研修体系】を整備しています。

教育研修体系

キャリア入社社員導入研修

ソーラーフロンティアにはキャリア入社で活躍している社員が多くいます。キャリア入社の社員を対象にして、太陽光発電業界や会社についての知識を習得する研修を実施しています。

キャリア開発支援

自身の経験・知識・スキルを客観的に把握し、自己理解と外部環境理解を深めたうえで、キャリア目標を描くためのプログラムを実施しています。

通信教育・ウェブラーニング

業務上必要な知識やスキルの習得を目的とした講座の受講料を一部会社が負担します。

資格取得奨励制度

業務上必要とされる資格を取得した社員に対し、奨励金を支給する制度です。

TOEIC

年に数回、オンライン受験を案内。年1回分の受験料を会社が負担します。

Communication

コミュニケーション

ソーラーフロンティアでは【チームワーク】を社員の行動指針として掲げており、事業所や部門の枠を超えて相互理解を深め、交流を促進するための機会を年間を通じて数多く設けています。

社員会

明るく活気ある職場づくりのため、社員相互の親睦を深めるイベントの企画実行、職場改善活動の実践、地域でのボランティア活動などを会社と社員が一体となって行っています。

社内セミナー

外部講師による、時流に合わせたトピックスの講座や、社員が講師役となって市場動向や関連法、政策の解説などをする勉強会を開催しています。また、出光グループで実施される一部講座にも参加が可能です。

経営陣との対話

ソーラーフロンティアでは、定期的に経営陣から会社の現状や戦略を説明するタウンホールミーティングを行っています。そのほかにも社長からのメッセージ、経営陣とのオフセッション等、経営の状況を共有し、経営陣と対話する機会があります。